V-Boot導入事例｜秋田工業高等専門学校様

V-Boot／V-Class導入事例・秋田工業高等専門学校様

導入背景と要望

導入背景

ディスクレスPCを用いたネットブート型シンクライアントシステムを導入しており、管理者が更新したOSイメージ設定を即座に反映できるため、容易にメンテナンスできました。しかし、システムを利用し続けると次の問題が表面化してきました。

PC増設を検討した際、汎用PCに比べてディスクレスPCは高価なため、増設コストが負担になっていました。
PCを長時間操作していると、ディスクレスPCのメモリ容量不足により動作が不安定になって、授業の進行に影響を与えることがありました。
図書館のPC増設を考えていましたが、ネットワークが低速なため、PCを起動できるか不安でした。

授業支援ソフトを導入しておらず、教員から「授業中に全学生PCの様子をリアルタイムに把握して、学生への支援を迅速に行いたい」と要望をもらうことがありました。

要望

要望１．PC増設コストを下げたい

専用ハードウェアではなく汎用PCを導入することで、PC増設コストを下げたい

要望２．授業を円滑に進めたい

長時間操作してもPCの動作を不安定にさせずに、授業を円滑に進めたい

要望３．低速なネットワーク環境下のPCを増設したい

低速なネットワーク環境下にある図書館のPCを増設したい

要望４．Windows・Linuxの授業を迅速に支援したい

授業支援ソフトを導入することで、学生への支援を迅速に行いたい。さらに、Windows・Linuxの授業を支援したい

導入効果

顧客要望の達成

導入効果１．PC増設コストの削減

V-Bootは汎用PCでも起動できるため、専用のディスクレスPCではなく汎用PCを導入することで、PC増設コスト（初期費用＋保守費用）を削減することができました。

導入効果２．授業進行の円滑化

V-Bootは各PCのHDDにOSイメージファイルをキャッシュとして持ち、メモリだけではなくHDDも利用して動作します。そのため、長時間操作してもメモリ容量不足でPCの動作が不安定にならず、授業を円滑に進めることができるようになりました。

導入効果３．低速なネットワーク環境下のPC増設を実現

各PCはファイルの更新がある場合のみV-Bootサーバとやりとりするため、ネットワーク通信量を抑えることができます。そのため、ネットワークが低速な図書館のPCを増設することができました。

導入効果４．Windows・Linuxの授業を迅速に支援

V-Classを導入することで、教員の管理画面上で全学生PCの画面を閲覧できるため、授業中に全学生へ迅速な支援を行えるようになりました。さらに、WindowsとLinux OS対応のため、WindowsとLinuxのどちらの授業も同一の管理画面で支援できるようになりました。

プラスαの導入効果

導入効果５．OSイメージ更新の作業時間短縮

OSイメージを更新する際、新たに更新されるファイルはOSイメージの差分ファイルのみです。そのため、OSイメージ更新が短時間で済むため、作業時間を短縮することができました。

導入効果６．迅速で細やかなサポート対応

前ネットブート型シンクライアントシステムは海外製のため、不具合が発生しても正式な回答をすぐに得られない場合がありました。しかし、「V-Boot」、「V-Class」は国産ソフトウェアのため、迅速で細やかなサポートを受けることができました。

導入システム

導入規模

PC台数	166台
PC教室数	4教室

主な導入システム一覧

システム名	システム概要
PC運用システムV-Boot	OSイメージをネットワーク配信するシステムです。ネットワーク負荷の少ない配信方式を採用しており、キャンパスが分散する環境にも適しています。また、差分更新機能により、高速なイメージ更新を実現します。
授業支援システムV-Class	教員PCで学生PCのモニタリングやPC操作フォローが可能な授業支援システムです。

システム概要図

お客様情報

概要

秋田工業高等専門学校は、昭和39年４月に国立の工業高等専門学校として創設され，平成16年４月から独立行政法人国立高等専門学校機構秋田工業高等専門学校となりました。
機械工学科・電気情報工学科・物質工学科・環境都市工学科の４学科より構成され、従来の大学とは異なる独特の教育体制のもと，高等教育機関として高度の教育水準を保持し，基礎科目とともに実験・実習を重んじ充実した実践的専門教育を行っています。

基本情報

創立	1964年4月
所在地	秋田県秋田市飯島文京町１番１号
学生数	926名（2011年5月1日現在）
ホームページ	https://www.akita-nct.ac.jp/

【注意】
本ページに記載された内容は、2012年6月現在のものであり、閲覧時点では変更されている可能性があることをご了承ください。

お問合せ

会社情報